登録専門家一覧/分野別<経営革新>

  1. プラザトップページ>
  2. 専門家派遣事業>
  3. 登録専門家検索

※詳細を見るには個人Noを押してください

個人No 氏名 カナ 専門分野
1220 中堀 弘規 ナカホリ ヒロキ 【専門分野】
・創業支援
・新分野、新事業展開支援
・新商品、新サービス、特産品開発
・経営革新、事業計画策定支援
・事業継続力強化計画、BⅭP策定支援
・展示会出展支援

【得意分野】
・資金調達、資金繰り支援(融資、補助金/助成金)

1224 槌田 昌子  ツチダ マサコ  【コンサルティングMENU】
①成長企業の新規事業創造/新商品開発
②事業計画シミュレーション・数字による経営管理導入支援
③飲食・サービス業の戦略策定から実践まで一気通貫支援
④経営者のためのデジタルマーケティング実践支援
⑤M&Aに関する意思決定サポート

① 成長企業の新規事業創造/新商品開発
市場競争力を高める「次の一手」の構想・プロセスに、専門的見地からアドバイスを行います。
• 成功する起業家の思考パターン:エフェクチュエーションの紹介
• 事業アイデアの発掘・精査・具体化
• 成功確率を高める新規事業/新商品開発プロセスの設計
• エビデンス・ベースのマネジメント手法・組織開発アドバイス
• マーケティング・事業戦略の実践的アドバイス
• 競争優位を築くブランディング戦略の提案
• 新商品/新展開のターゲティングと販売戦略立案
• 事業計画の収益シミュレーション(主に損益計算書)設計・運用支援
• BtoC事業や、BtoB企業のBtoC進出案件が得意。
□新規事業に関連する世界的な著名論文200本弱を幅広く読了。予見不可能な新規事業分野では、学術的に確立された思考の軸が頼りです。持てる知識の全てをご共有しますので、未知への船出を安全に楽しみましょう!

② 事業計画シミュレーション・数字による経営管理導入支援
数字による経営計画・経営管理の導入をサポート
• 数字のない事業計画は寝言であり、ストーリーのない事業計画もまた寝言
• エクセルによる、年次、月次の損益・CF計画の作成と経営管理支援
□東京でのM&Aアドバイザリー・投資会社勤務時代は、事業計画≒エクセルの収支計画シミュレーションであり、企業の収益計画の作成・精査のノウハウは安心してご信頼ください。余すところなく、事業計画数値作成スキル・コツをお伝えいたします。

③ 飲食・サービス業の戦略策定から実践まで一気通貫支援
競争の激しい業界で「選ばれる店」になるための戦略とスキルを提供。
• 財務分析・営業分析(エアレジ歓迎)による現状と課題の把握
• ブランディング・価格戦略・メニュー戦略の最適化
• 事業計画数値の作成と数字による経営管理法の導入支援
• 顧客満足度を高めるサービス設計とオペレーション改善
• 顧客体験のデザインと差別化戦略
• Instagram・Canva・ChatGPTを活用したプロモーション強化
□自分で言うのもなんですが、美食家です♡ 世界各国でローカル食文化を体験し、国内では、ミシュラン獲得店など、和洋ハイエンド業態の飲食店も京都・東京で複数足を運んだ経験を活かし、高級レストランからカジュアル業態まで幅広く対応可能。

④ 経営者のためのデジタルマーケティング実践支援
(Canva × Instagram × ChatGPT&Claude)
経営者のマーケティング実践に必須のデジタルツールの活用法を伝授。
• マーケティングの基礎知識(ブランドアイデンティティ・AISAS)
• リアル(実店舗)・とデジタルを融合させたマーケティング戦略
• Canvaを使った訴求力のある販促物制作とコストカット・効率化
• Canvaによるメニューやポイントカード、チケット作成
• Instagram運用のノウハウ(投稿設計・ターゲティング・広告活用)
• ChatGPT・Claudeを活用したマーケティングのレベルアップ術
□新規事業や飲食店の経営戦略を絵に描いた餅に終わらせず、経営者自らが世界標準のデジタルツールを使いこなして実践できるよう、各社の実状に合わせてOJTで手を動かしてスキルを獲得していただきます。

⑤ M&Aに関する意思決定サポート
ノリとイメージのM&A構想から、地に足の着いた経営の意思決定へ。
• M&Aとは何か?の解説
• M&Aの交渉状況への第三者的アドバイス
• 企業価値評価額へのセカンドオピニオン
□東京でM&Aアドバイザリーファーム勤務&上場企業の自社M&Aディールの実務を取締役直轄で担当した実務経験を活かし、M&Aの不安を解消します。(アドバイス・コメントのみ。FA・仲介業務はいたしません。)

※対応可能言語:日本語・英語
※組織開発とマーケティングによる経営力アップ→収益力アップが専門です。コスト削減による赤字企業再生/生産管理/技術開発は対応できません。